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介護施設の電気代を削減する10の方法|消費電力を最適化しよう!


※2025年6月25日更新

介護施設の電気代が高いと感じたとき、効果的な節電対策方法が気になる方も多いのではないでしょうか。

介護施設では、常時使用している電気機器・照明・設備などの使用方法を見直すとともに、電気使用量を見える化した戦略的な節電で電気代を削減することが可能です。

この記事では、介護施設で電気代を安くする方法を10個紹介します。


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目次[非表示]

  1. 1.介護施設の電気代は高騰傾向!昨今の状況と主な理由
    1. 1.1.電気代の高騰状況
  2. 2.電気代が高騰している理由
  3. 3.介護施設で電気代を削減する10の方法
    1. 3.1.①不要な照明の削減と明るさ調整
    2. 3.2.②LED電球に変更する
    3. 3.3.③人感センサーライトの導入
    4. 3.4.④冷蔵庫の買い替えとメンテナンス
    5. 3.5.⑤エアコンの設定温度の見直し
    6. 3.6.⑥カーテンやサーキュレーターの使用
    7. 3.7.⑦エアコンのメンテナンス
    8. 3.8.⑧グリーンカーテンの導入
    9. 3.9.⑨自家消費型太陽光発電システムと蓄電池の併用
    10. 3.10.⑩エネルギーマネジメントシステムの導入
  4. 4.介護施設で電気代をもっと安くする秘訣
    1. 4.1.①電気使用量の見える化で省エネ効果を最大化する
    2. 4.2.②電気料金プランや電力会社の見直し
  5. 5.まとめ


介護施設の電気代は高騰傾向!昨今の状況と主な理由

電気代は「基本料金+(電力量料金 ± 燃料費等調整額)+再生可能エネルギー発電促進賦課金」の計算式で算出されます。

このうち基本料金と電力量料金は、契約する電力会社および電気使用量によって変わるため、需要家自らコントロールできます。

一方で、燃料費等調整額は世界情勢や為替の影響を受けて変動し、再生可能エネルギー発電促進賦課金(以下 再エネ賦課金)は経済産業大臣によって毎年定められます。これら2つは需要家がコントロールすることができないため、仮に金額が上昇するとその分電気代も値上がりします。


電気代の高騰状況

では、介護施設における電気代の高騰状況はどのようになっているのでしょうか。

物価・光熱水費等の高騰による介護施設・事業所への影響調査について』を基に解説します。


▼物価・光熱水費等の高騰による影響について

物価・光熱水費等の高騰による影響について

画像引用元:一般社団法人全国介護事業者協議会 / 一般社団法人介護人材政策研究会 / 一般社団法人日本在宅介護協会『物価・光熱水費等の高騰による介護施設・事業所への影響調査について


同調査によると、「2021年10月~2022年1月」と「2022年10月〜2023年1月」を比較したとき、物価・光熱水費の高騰による影響があったと回答した施設・事業所は、90%以上に及んでいます。


▼電気料金上昇の状況について(増加率)

電気料金上昇の状況について(増加率)

画像引用元:一般社団法人全国介護事業者協議会 / 一般社団法人介護人材政策研究会 / 一般社団法人日本在宅介護協会『物価・光熱水費等の高騰による介護施設・事業所への影響調査について


また、大きな影響が指摘されている電気料金の上昇(増加率)については、およそ17%の施設・事業所で電気料金が51%以上値上がりしています。特に、施設・事業所内で介護事業を行う「特別養護老人ホーム」や「有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅」で51%以上の値上がりが目立っています。

これらの結果から、介護業界全体で電気代が高騰していると分かります。


出典:一般社団法人全国介護事業者協議会 / 一般社団法人介護人材政策研究会 / 一般社団法人日本在宅介護協会『物価・光熱水費等の高騰による介護施設・事業所への影響調査について


>>電気料金削減を行う時に必ず確認すべきチェックポイント



電気代が高騰している理由

電気代が高騰している理由には、主に以下の3つが挙げられます。


  • ロシア・ウクライナ情勢や円安による燃料費等調整額の値上げ
  • 再生可能エネルギー発電促進賦課金の値上げ
  • 電気・ガス料金負担軽減支援事業の終了


世界情勢や為替の影響を受けて、燃料費等調整額が値上がりしています。これに再エネ賦課金の値上げ・支援事業の終了も重なり、電気代が高騰しているのが現状です。


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介護施設で電気代を削減する10の方法

ここからは、介護施設で電気代を安くする方法を10個挙げ、具体的な取り組み方を紹介します。


>>電気料金削減を行う時に必ず確認すべきチェックポイント


①不要な照明の削減と明るさ調整

利用者の移動や作業に支障が出ない程度に、照明の数を減らすか明るさを抑えることで電気代を削減できます。

不要な照明を取り外す場合は、利用頻度の少ない場所を優先的に選びましょう。

照明の明るさを調整する場合も同様に、廊下をはじめとする利用者・従業員ともに利用頻度が少ない場所を選び、人がいないときは明るさを抑えるのがおすすめです。


②LED電球に変更する

蛍光灯や白熱灯を使用している場合は、LED電球に変更することで電気代を削減できます。

初期費用はかかりますが、蛍光灯や白熱灯に比べて消費電力を50%~80%ほど削減できるため、電気代を最小限に抑えることが可能です。

またLED電球は寿命が白熱灯の40倍、蛍光灯の3〜6倍と長いため、買い替えにかかるコストも削減でき、一石二鳥です。


③人感センサーライトの導入

人通りの少ない場所にある照明を人感センサーライトに交換することで、電気代削減につながります。

人感センサーライトは、人の動きを感知して自動的に照明のON・OFFを行なう機器であり、電気の使用時間を最適化します

常時人がいる場所ではなく、トイレや廊下などに人感センサーライトを導入することが望ましく、電気の消し忘れ防止にも有効です。


④冷蔵庫の買い替えとメンテナンス

利用者の食事を施設内で作っている介護施設は多くあります。 その場合には、食材を保管するための冷蔵庫も設置されています。

使用している冷蔵庫が古いとエネルギー効率が悪く、電気を無駄に消費している可能性が高いかもしれません。

そのため、現在使用している冷蔵庫が古い場合には、最新の冷蔵庫に買い替えることで、電力消費を抑えられます

冷蔵庫の買い替えには大きな費用がかかるため、ためらってしまう経営者の方も多いかもしれません。

しかし、買い替え後の冷蔵庫を数年程度使用すれば、電気料金が削減された分で元が取れることが多いです。

また、冷蔵庫のパッキンも定期的にチェックしておきましょう。

パッキンが緩んでいたり欠損していたりすると、そこから冷気が漏れ、エネルギー効率が悪くなってしまいます。


⑤エアコンの設定温度の見直し

エアコンの設定温度は、「利用者や従業員が快適に過ごせる環境づくり」を第一に考えて決めることが重要です。そのうえで設定温度をこまめに見直すことで、電気代の削減につなげることができます。

設定温度を1℃変更した場合の電気代の目安は以下のとおりです。

▼設定温度を1℃変更した場合の節電効果

運転状況

電気代の目安

冷房運転

設定温度を1℃上げた場合、上げる前と比較して10%ほどの節電効果がある

暖房運転

設定温度を1℃下げた場合、下げる前と比較して10%ほどの節電効果がある


1℃変更するだけで10%ほどの節電効果が得られるため、快適な環境づくりを意識しながら設定温度を見直してみてください。


⑥カーテンやサーキュレーターの使用

エアコンにカーテン・サーキュレーターを組み合わせるのもおすすめです。快適に過ごせる環境をキープしつつ、エアコンの設定温度を見直しやすくなります。

例えば夏場にカーテンを取り付けた場合、室内に直射日光が入りにくくなるため、冷房の効果が高まります。設定温度を1℃上げても快適な環境を作りやすく、電力消費も抑えられます。

冬場は、カーテンによって室内の熱が外に逃げにくくなり、暖房の効果が高まります。必要以上にエアコンの設定温度を上げる必要がないため、電気代の削減が期待できます。

サーキュレーターを使用すれば室内の空気を循環できるため、冷暖房の効果を高められます。過度な冷やし過ぎ・温め過ぎの防止につながることから、エアコンの電気代を最小限に抑えることが可能です。


⑦エアコンのメンテナンス

エアコンのフィルターにホコリが溜まっていると、熱の移動が妨げられるため、冷暖房の効率が悪化してしまいます。

そのため、エアコンの推奨メンテナンス期間にのっとってフィルター掃除を実施するのがおすすめです。冷暖房の効率がよくなれば、同じ設定温度でも少ない消費電力で済みます。



⑧グリーンカーテンの導入

グリーンカーテンとは、つる性植物を窓の外に植え付け、カーテン状に育てたもののことです。リアルな植物の天然カーテンであり、輻射熱により室内温度の上昇を低減します。

窓からの日差しを防げるだけではなく、壁や地面、ベランダに日陰を作るように設置することで、その場所の表面温度の上昇が抑えられます

グリーンカーテンが活躍するのは夏季であり、室内温度の上昇を抑えながら空調の温度設定を上げる電気代の節約方法が効果的です。

また、植物が持つ緑はリラックス効果が期待できるため、介護施設の居心地のよい空間づくりにも役立ちます。


⑨自家消費型太陽光発電システムと蓄電池の併用

自家消費型太陽光発電システムを屋根や敷地に設置すれば、長期的な観点で電気代を節約できます。

例えば、自家消費型太陽光発電システム+蓄電池の組み合わせで導入した場合、電気料金が安い夜間に蓄電し、電気代が高い昼間に供給する使い方で節約効果が発揮されます

蓄電池があれば、蓄電しておいた電気を悪天候時や夜間でも使用可能です。自家消費型太陽光発電システムは、災害時の停電対策としても役立つため、施設の防災対策にもなります。

ただし、設備の導入コストがかかるため、おおよそ10年以内で初期投資を回収できる算段でなければ、大きな節電効果は見込めないといわれています。


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⑩エネルギーマネジメントシステムの導入

エネルギーマネジメントシステム(EMS)とは、電気・水道・ガスなどのエネルギーをリアルタイムで見える化し、使用量を集計・分析できるシステムです

エネルギーマネジメントシステムは、導入・管理する規模に応じてBEMS・HEMS・FEMS・CEMSなどの種類に分けられます。

介護施設であれば、一般住宅で採用されているHEMSで、各部屋の電気機器のエネルギー使用状況をタブレットやパソコンで可視化・分析が可能です。



介護施設で電気代をもっと安くする秘訣

介護施設でさらに効果的な節電を希望する場合は、省エネ効果を最大化するシステムの導入や電気料金プラン・電力会社の見直しも検討してみてください。


①電気使用量の見える化で省エネ効果を最大化する

当社の『電気管理クラウド』を利用することで、電気使用量を見える化できます。  

IoTデバイスをセッション単位でブレーカーに設置することで、設備ごとに電気使用量をリアルタイムで見える化します

また、デマンド(電力の需要)を監視できる機能により、電気使用量のピーク時と非ピーク時に合わせて効率のよいエネルギー消費を実現可能です。

さらに、専任担当者による現状把握から改善策の提案、効果測定などのコンサルティングサービスを提供しています。

専任担当者のサポートがあれば、節電のPDCAサイクルを回せるため、電気代を削減することも可能です。

介護施設の電気代削減でお悩みなら、ぜひ『電気管理クラウド』の利用を検討してみましょう。


②電気料金プランや電力会社の見直し

現行の電気料金プランや電力会社の契約内容を確認し、施設にとって本当に最適であるのか見直すことも重要です。


2016年4月に施行された電力自由化により、現在は地域の枠を超え、多くの電力会社が提供するさまざまな電気料金プランが選択できるようになっています。

当社の『​​​​​​​電気削減クラウド』なら、約14万件以上にもおよぶビッグデータを用いたシミュレーションで、最適価格の電力会社が見つかります

電気代削減に関する豊富な知見を持つ専任コンサルタントが契約締結まで伴走サポートするため、どこの電力会社と契約してよいか分からない場合でも安心です。

今の電気料金プランが高いと感じている介護施設の経営者さまや担当者さまは、ぜひ導入をご検討ください。



まとめ

この記事では、介護施設の電気代について以下の内容を解説しました。


  • 介護施設の電気代は高騰傾向!昨今の状況と主な理由
  • 介護施設で電気代を削減する10の方法
  • 介護施設で電気代をもっと安くする秘訣


介護施設で電気代を削減する場合、照明の削減や明るさの調整、グリーンカーテンの導入、太陽光発電の活用、エネルギーマネジメントシステムの導入など、さまざまな選択肢があります。

これらを積極的に取り入れるとともに、電気使用量を見える化するシステムを導入することで、実際のデータに基づいて計画的に節電対策を実施できます。

当社では、電気使用量を見える化し、さらにデマンド監視もできる『電気管理クラウド』、ビッグデータを活用して最適価格の電力会社を提案する『電気削減クラウド』を提供しています

これまで多種多様な業種の企業や施設の電気代削減に貢献してきたスペシャリストが、豊富な知見とノウハウを活かして継続的なコストカットをサポートします。

  資料ダウンロード(クラウドシリーズ のご紹介)|エネクラウド株式会社 必要事項をご入力いただくことで、クラウドシリーズ(電気削減クラウド・電気管理クラウド)のパンフレットのダウンロードが可能です。 エネクラウド株式会社

電気代を安くする方法が分からない場合は、お気軽に『エネクラウド』までお悩みをご相談ください。

エネクラウド株式会社』は、70社以上の電力会社から最適な電気料金プランの提案をお届けするとともに、契約後の電力使用状況も一括管理します。クラウドシリーズサービスを通して、コスト削減からCO2削減まで、未来を見据えたエネルギー運用を実現します。どうぞお気軽にお問い合わせください。

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営業本部部長 樟山 雄二郎
営業本部部長 樟山 雄二郎
大手保険代理店にて、BtoC領域における新規営業および事業マネジメントを経験。 その後、関連企業の常務取締役を経て、2021年6月に当社の取締役に就任。現在は、「クラウドシリーズ」(電気削減クラウド・電気管理クラウド)の責任者として、企業のエネルギー最適化を支援するサービス開発・運営を統括。

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