工場の電気代削減の秘訣とは？取り組むべき項目について解説！
電気代が上昇している昨今、工場の電気代削減は重要な課題。
この記事では、工場の電気代削減のための具体的な手法と着目すべきポイントについて解説していきます。
目次[非表示]
- 1.工場における電気代削減の着目点
- 1.1.電気代高騰の背景
- 1.2.工場の電力消費の内訳
- 2.電気代の仕組み
- 2.1.基本料金
- 2.2.電力量料金
- 2.3.燃料費調整額
- 2.4.再生可能エネルギー発電促進賦課金
- 3.工場の電気代削減方法は？
- 3.1.電力量料金の削減方法
- 3.1.1.ポンプ・ファン・コンプレッサの節電チェック項目
- 3.1.2.ボイラ・工場炉等の熱設備の節電チェック項目
- 3.2.基本料金の削減方法
- 3.2.1.電力会社の切り替え
- 4.実際に電気代削減に取り組むとどのような効果が得られるの？
- 4.1.「電力量料金」削減取り組み効果
- 4.1.1.改善提案一覧
- 4.1.2.改善提案を全て実行した際の年間の省エネ効果
- 4.2.「基本料金」削減取り組み効果(電力会社切替による削減効果)
- 5.まとめ
工場における電気代削減の着目点
電気代高騰の背景
原油価格の影響
原油は発電に必要な重要なエネルギー源であり、その価格は電気代に直結します。
地政学的な問題や産油国の政策などにより原油価格が高騰すると、それが電気代へと転嫁される形となります。
発電コストの増大
デマンドに対応するための発電設備の維持・増設に伴うコストも電気代に影響します。
特に災害対策や老朽化対策など、大規模な投資が必要となると電気代は上昇します。
通貨価値の低下
通貨の価値が下がると、海外からのエネルギー購入コストが高まります。
電力会社が発電に必要なエネルギーを購入する際のコスト増加は、消費者に転嫁され、結果的に電気代の上昇に繋がります。
工場の電力消費の内訳
資源エネルギー庁によると製造業の電気使用量の内訳は、生産設備が83％を占めています。
そのため、生産工程の節電対策は特に効果的です。
省エネルギー庁
生産設備の節電に取り組むにあたり、生産設備ごとの電力消費状況を把握することが重要です。
電気代の仕組み
電気料金の一般的な構成は、以下の通りです。
基本料金と電力量料金は、自社の努力で削減ができる項目です。
基本料金
契約アンペア数や契約kW数によって、決まる固定費用を指します。
契約容量にかかわらず、一定期間（通常は1ヶ月）ごとに課されます。
基本料金は、電力会社との契約内容の見直しまたは電力会社の変更で削減することが可能です。
電力量料金
実際に使用した電力量（kWh）に応じて計算される費用を指します。
特定の時間帯における使用電力量によって、異なる料金となる場合もあります。
電力量料金は、電気の使用量を減らすことで削減することが可能です。
燃料費調整額
電力供給会社の燃料費や原油価格の変動を反映するための調整費用を指します。
電力量料金に一定率を掛けたものが加算されます。
再生可能エネルギー発電促進賦課金
再生可能エネルギー（太陽光、風力等）の普及を支援するための賦課金を指します。
電力量料金に一定率を掛けたものが加算されます。
＞＞【製造業(工場)向け】出費の多い項目の電気料金削減マニュアル
工場の電気代削減方法は？
では生産設備を中心に、設備ごとに取り組むべき項目を確認していきましょう。
生産設備の使用量を減らすことは、電力量料金の削減につながります。
電力量料金の削減方法
ポンプ・ファン・コンプレッサの節電チェック項目
ポンプ・ファンの管理 |
・弁の開閉状況を日々確認していますか（閉忘れ防止） |
・使用流量（風量・水量）・圧力は適正ですか |
・曝気槽のブロワ：間欠運転や休日・夜間の停止や風量削減を実施していますか |
コンプレッサの管理 |
・弁の開閉状況を日々確認していますか（閉忘れによるエア漏れ防止） |
・給気口のフィルタ清掃をしていますか |
・吐出圧力や使用端圧の適正化を実施していますか |
ボイラ・工場炉等の熱設備の節電チェック項目
燃焼設備の管理 |
・空気比や排ガス温度が適正か、定期的に確認していますか |
炉、ダクト、熱設備等の保温・放熱防止 |
・炉壁の断熱材は適正か、破損等がないか確認していますか |
運転・効率管理 |
・燃焼設備の容量が適正か確認していますか（負荷率、起動/停止状況） |
・【ボイラ】蒸気圧力・流量、ブロー量等を定期的に計測・記録を行っていますか |
・【ボイラ】水質を管理するなど、適正なブロー率になるような取り組みをしていますか |
蒸気系統の管理 |
・配管系及び負荷設備：蒸気漏れや保温対策漏れの点検をしていますか |
熱交換器の管理 |
・温度効率は悪化していませんか |
省エネルギー庁
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基本料金の削減方法
その他に、電力会社を新電力に切り替えるという方法での電気料金削減も可能です。
新電力へ切り替えることで、基本料金を削減できる可能性が高まります。
電力会社の切り替え
大手電力は、発電から電力供給までを担っていますが、新電力は多くが電力を他社から購入して供給しています。
そのため、大手電力はインフラ整備への資金投入が必須ですが、新電力は不要な場合が多いため、その分安い価格で電気を提供できるという背景があります。
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実際に電気代削減に取り組むとどのような効果が得られるの？
「電力量料金」削減取り組み効果
以下は、当社の電気管理クラウドを実際にご利用いただいている製造業のお客さまへの実際の提案内容です。
電気使用量を見える化することで、現状の課題を洗い出すことが可能になり、具体的な取り組み内容を提案することができます。
改善提案一覧
設備・項目 |
改善案 |
油圧モーターの更新、インバーター化 |
インバーター、トップランナーモーターへの更新 |
コンプレッサーの高効率機更新 |
老朽化に伴う高効率機更新 |
照明のLED化更新 |
ハロゲン灯、蛍光灯のLED照明への更新 |
スポット溶接機の更新 |
スポット溶接機の高効率機更新 |
受電トランス更新 |
老朽、負荷損の少ない変圧器への更新 |
太陽光発電の導入 |
自家発電用の太陽光発電の設置 |
油圧プレス等設備の立上げ時間の適正 |
油圧プレス、加工機の非稼働待機電力の低減 |
配管のエアー漏れ対策 |
配管部エアー漏れ、エアー放出の対策 |
コンプレッサー吸気温度の低減 |
コンプレッサーの周辺温度を下げ吸気温度を低減 |
フィルター類の定期清掃 |
空調機、スポットクーラー、コンプレッサーのフィルター清掃 |
改善提案を全て実行した際の年間の省エネ効果
上記を全て実行した場合、年間で以下のような効果を得ることができます。
電力使用削減量 |
183,624kWh |
電力使用削減率 |
37.3% |
▼電気管理クラウドの提案事例紹介はこちら
「基本料金」削減取り組み効果(電力会社切替による削減効果)
以下は、当社の削減クラウドを実際にご利用いただき、電力会社を切り替えたことで電気代が削減できた製造業のお客さまの実績です。
多くのお客さまが新電力に切り替えることで、電気代の削減を実現しています。
業種 |
従来電気料金(月額) |
電気料金削減額(月額) |
削減率 |
製造業（金属製品） |
¥1,773,261 |
¥367,256 |
20.7% |
製造業（金属製品） |
¥424,595 |
¥143,165 |
33.7% |
製造業（非鉄金属製品） |
¥27,276,347 |
¥8,350,906 |
30.6% |
製造業（プラスチック製品） |
¥8,760,301 |
¥3,235,198 |
36.9% |
製造業（電子部品） |
¥612,510 |
¥96,572 |
15.8% |
製造業（印刷） |
¥6,141,034 |
¥1,160,167 |
18.9% |
▼クラウドシリーズを利用して、電気料金がどのくらい削減できるか知りたい方はこちら
まとめ
電気代の削減方法は、電力量料金と基本料金でそれぞれ取り組み方が異なることが分かりました。
また契約条件によりますが、どちらの方法であっても最大で40％近くの削減効果を得ることができる可能性もあります。
まずは、取り組みやすい事項または自社にとってインパクトの大きい事項からはじめてみましょう。
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